エネチェンジャー/エレクピース

電気が寸断され、いつ復旧するかの目途も立たない場合にはどんな備えが必要で、その時のためにどんな備えをしていますか?
家庭では、ロウソク・懐中電灯
避難所は、発電機・自衛隊の応援
皆さん色々と考えているとは思いますが、果たしてそれで十分でしょうか?
ロウソク・懐中電灯では、手元・足下しか照らすことはできませんし、発電機では排ガスや騒音の問題がありますので室内で起動することができません。ですので、屋外で起動するのですが、室内へは延長コードをいくつもいくつも継ぎ足してやっと、そのコンセントに差し込むことができる電気器具のみが使用できます。ということはその延長コードに差し込むことのできない元々その施設にある照明や、元々その施設にあるコンセントは使用することができません。
そして自衛隊が来てくれれば大きな投光器で避難所を照らしてもらえますが、入口付近は明る過ぎますし、奥の方は暗すぎます。ましてや、その暗い避難所の奥のまだ壁を隔てた奥にあるトイレには、到底灯りは届きません。
というように、災害時の使用場面には相当な困難を伴います。
しかしエネチェンジャー(エレクピース)があれば、屋外でしか起動できない発電機で作った電気を屋内に送り込むことができますので、元々その施設にある照明や、元々その施設にあるコンセントを使用することができます。

災害時でも施設の灯りで安心感を避難所

最近では避難所に自家発電装置を設置または、発電機を配布しているところが多 く見られるようになりましたが、自家発電装置は設備費用が2,000 万円から3,000 万円と高く、予算上一度に数台とまではいきません。発電機は20 万円程度のもの から6 ~ 70 万円程度と価格帯はさほどでもありませんが、音や排気ガスの問題も ありますし、発電機自体についているコンセントしか使用することができません ので、避難所内へ延長コードを何本も継ぎ足して電気を送ることしかできません ので、元々その施設にある照明や、元々その施設にあるコンセントを使用するこ とができません。

自衛隊も大きな発電機や投光器は持っていますが、施設内の分電盤に電気を送る ことができませんので外から投光器で照らすことになり、避難所の入口付近は明 る過ぎますし、奥の方は暗すぎます。ましてや、その暗い避難所の奥のまだ壁を 隔てた奥にあるトイレには、到底灯りは届きません。

ですがエネチェンジャー(エレクピース)があれば、2,000 万円から3,000 万円と 設備費の高い自家発電装置でなくても、20 万円~ 70 万円程度の発電機で十分です。 ケーブル1本で避難所屋内に電気を送ることができますので、元々その施設にあ る照明や、元々その施設にあるコンセントを使用することができます。

「普段通り」に近い生活を家庭

阪神淡路大震災以後、一般家庭の耐震基準の見直しにより、大震災が起こっても 家屋の倒壊を免れる可能性は高くなっています。
ですが、家屋が倒壊を免れたとしても電力会社からの電気が供給されなければ自 宅での生活はできません。
そんな時、エネチェンジャー(エレクピース)があれば、発電機や電気自動車な どから家庭内に電気を送ることができ、照明が点灯できる他、コンセントが使え るようになるので冷蔵庫やテレビの電源確保や携帯電話の充電ができますので、 多少の制限はありますが普段に近い生活ができます。

BCP対策の肝として会社

企業のBCP 対策の肝と言えるのが電源確保ではないでしょうか!
色々な業種・業態がある中で、電源確保を電力会社の復旧待ちという会社様は少 なくないのが現状です。
「自分の会社は必要ない」と思っていませんか?
実はそこが落とし穴!
全ての会社様で電源確保は災害時事業継続において生命線になるのです。
実際に大震災が起こったと仮定して下さい。
電気の復旧を電力会社に頼っている会社様は、何日後に電気が復旧するかも分からず、ただ呆然と電気の復旧を待つ他に手立てがありません。
それまで一緒に仕事をしてくれていた社員も大震災が起こったとは言え、収入を 切らすわけにはいきません。背に腹を替えることができず、やむをえず今日から でも収入が得られる会社に転職することでしょう。
そしてお客様も同様に、貴社と同業の災害時でも対応可能な会社に仕事の依頼を することでしょう。

そして数週間が経過し貴社の電気が復旧をした時には、以前貴社に勤めていた社 員は震災後勤め始めた会社での生活にも慣れてきて、貴社への長年の恩もありま すが、震災後の一番厳しい時期に雇ってくれた会社への恩を選ぶことでしょう。 そしてお客様も同様に、震災後の一番大変な時期に対応してくれた会社への信用 を選び、その会社の顧客となることでしょう。
しかしエネチェンジャー(エレクピース)があれば、パソコンを立ち上げ顧客情 報を引き出すことができます。震災後であってもすぐに対応が可能になります。 仕事をすぐに始めることができますので、社員が退職することも、お客様が他社 へ乗り換えることもありません。

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